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買い物の価格が人によって違う――「パーソナライズド・プライシング」という商習慣は、昔から存在していた。保険の料率、会員と非会員の差、「たこ焼き1個おまけ」という一場面まで。

日常は「何となく」「だいたい」という感覚で、モノ・コトを捉えていることが多く、それでも何も問題ない。しかし広告業界では、そんなモノ・コトを何らかの方法で表現し、かつ時代を読む必要がある。その方法も、何処に向かっているのかもわからなくなっているこの時代に、モノ・コトをどう考えるべきかの参考になればという思いで二冊紹介します。

今回も、AIによる思考の均質化への対策を考えたい。今回の着眼点は、「みんなで同じAIを使う」ことだ。組織では、全社で導入した同じツール、共有された同じプロンプトを、みんなで使うことが多い。均質化の要因はここにもあるかもしれない、ということが本年の研究で見えてきた。

持続可能性開示規制の本格化、機関投資家によるESG評価の厳格化、気候変動リスクの表面化——これらはサステナビリティをCSRから企業経営の必須要件へと押し上げている。もはや「取り組むかどうか」を選択する段階は過ぎ、「いかに自らの姿勢を説明し、社会的正当性を獲得していくか」が問われるフェーズへ移行しつつあると言えるだろう。

「私たちは持続可能な開発目標（SDGs）を支援しています」という文言が添えられた、カラフルなアイコン。SDGsというと、もう見飽きたよ、聞き飽きたよ、という方も多いのではないでしょうか。

「業界No.1」「他社比〇％向上」「当社だけの性能」「従来品より優れている」。広告表現の歴史を振り返っても、「比較」は強力な説得手法の一つでした。なぜなら人は絶対評価よりも相対評価のほうが理解しやすいからです。