株式会社大広 インド・デリー
(株)マッキャンエリクソンを経て、2012年(株)大広に入社。最初の駐在員としてインドに赴任。以来インドで11年間に渡り、日系の二輪、電機、インバウンド、食品、航空会社等の広告制作、メディア、デジタル、SNS、イベント、モーターショー、新商品発表会等の業務を担当。2018年より現地子会社Daiko FHOのDirector。
株式会社大広 インド・デリー
(株)マッキャンエリクソンを経て、2012年(株)大広に入社。最初の駐在員としてインドに赴任。以来インドで11年間に渡り、日系の二輪、電機、インバウンド、食品、航空会社等の広告制作、メディア、デジタル、SNS、イベント、モーターショー、新商品発表会等の業務を担当。2018年より現地子会社Daiko FHOのDirector。
2023年に人口が中国を抜いて世界一になったインド。平均年齢も28歳と若く、経済成長も続く。世界で影響力を拡大するインドの旅行会社の動きを紹介したい。
JNTO 訪日旅行データハンドブック (2022 年)によると、2019年のインド人外国旅行者数は、2691万5034人(前年比 2.4%増)。一方訪日客数は、17万5896人(前年比14.2%増)。外国旅行者数における訪日客数の占める割合は、0.65%と大きくないが、訪日客数は2014年の8万7967人から5年間で約2倍に増えており、今後の伸びしろは大きいと思われる。
インド人はどこに行っているのであろうか?同じ2019年のデータでみると、1位アラブ首長国連邦(297万人)、2位タイ(200万人)、3位サウジアラビア(157万人)、4位米国(147万人)、5位シンガポール(141万人)。中東や東南アジアが上位を占めている。東アジアで見ると、7位中国(87万人)、20位香港(23万人)、26位日本(17万人)、30位韓国(14万人)となっている。
訪日インド人旅行者数の増加と旅行消費の拡大促進を目的として、今年1月にJNTO(日本政府観光局)デリー事務所主催の現地商談会「Japan Tourism Roadshow in India」が、バンガロールとムンバイで開催された。日本からは旅行会社、ホテル、航空会社、観光関連団体などのセラー(計10団体以上)が参加し、インドの旅行会社(計30団体以上)がバイヤーとして参加した。当日は在ベンガルール日本国総領事館 中根勤総領事、在ムンバイ日本国総領事館 深堀裕賢総領事およびJNTOデリー事務所 山本祐輔所長(8月31日帰任)のご挨拶、JNTOによる訪日観光情報についてのプレゼンテーション、日本側セラーの3分間自己紹介の後に商談が行われ、2日間で合計470件を超える活発な商談が行われた。
商談会に参加したインド側バイヤーからは「日本側と新しいコネクション、ネットワークを持つことが出来た」、「さまざまなジャンルのセラーと話せて良かった」、「すべての質問に対して回答を得ることが出来た」、「カスタマイゼーション、体験ツアー等に関する情報を得ることが出来た」などの商談会に対する満足の声が聞かれた。
日本側セラーからは「具体的な団体旅行の問い合わせをいただいた」、「インドを廻るのは大変なので、各都市で効率的に営業が出来た」、「ゴールデンルートだけではなく、テーラーメイドな旅程に関心がある」等、今後の新たな展開、盛り上がりを期待させる声があがった。
会場にはインド人バイヤー、日本人セラー双方の熱気がみなぎり、次回も参加したいとの声が多く聞かれた。今後もインドと日本をつなぐ活動の重要性を感じられた商談会であった。