広告ビジネス用語

2023年度から新シリーズとして「広告ビジネス用語」を連載します。
広告ビジネスにおいて毎年いろいろなワードが重要用語として使われています。新しく追加されるものや、従来の意味から変化してきた用語などもあります。そのような変化に応じて再確認の意味も含めて読者の皆さんにお伝えします。※用語の選定には、当協会発行『広告ビジネス入門』を参考にしています。

広告ビジネス用語

広告ビジネス用語

文:株式会社 I&S BBDO 高澤 正行

広告ビジネス用語

2023年度から新シリーズとして「広告ビジネス用語」を連載します。
広告ビジネスにおいて毎年いろいろなワードが重要用語として使われています。新しく追加されるものや、従来の意味から変化してきた用語などもあります。そのような変化に応じて再確認の意味も含めて読者の皆さんにお伝えします。※用語の選定には、当協会発行『広告ビジネス入門』を参考にしています。

広告ビジネス用語

2023年度から新シリーズとして「広告ビジネス用語」を連載します。
広告ビジネスにおいて毎年いろいろなワードが重要用語として使われています。新しく追加されるものや、従来の意味から変化してきた用語などもあります。そのような変化に応じて再確認の意味も含めて読者の皆さんにお伝えします。※用語の選定には、当協会発行『広告ビジネス入門』を参考にしています。

文:株式会社 I&S BBDO 高澤 正行

2023年度から新シリーズとして「広告ビジネス用語」を連載します。
広告ビジネスにおいて毎年いろいろなワードが重要用語として使われています。新しく追加されるものや、従来の意味から変化してきた用語などもあります。そのような変化に応じて再確認の意味も含めて読者の皆さんにお伝えします。※用語の選定には、当協会発行『広告ビジネス入門』を参考にしています。

2023年度から新シリーズとして「広告ビジネス用語」を連載します。
広告ビジネスにおいて毎年いろいろなワードが重要用語として使われています。新しく追加されるものや、従来の意味から変化してきた用語などもあります。そのような変化に応じて再確認の意味も含めて読者の皆さんにお伝えします。※用語の選定には、当協会発行『広告ビジネス入門』を参考にしています。

広告ビジネス用語

文:株式会社 I&S BBDO 高澤 正行

広告ビジネス用語

文:株式会社 I&S BBDO 高澤 正行
広告ビジネス入門 第24版

広告ビジネス入門 第24版

(2022年9月発行/隔年発行)
(2022年9月発行/隔年発行)

広告会社の新入社員を対象にした広告ビジネスの入門書です。すぐに現場で応用できる実務書として好評です。

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2023年4月からはこちら過去のFresh EYEへ

広告ビジネスにおいて毎年いろいろなワードが重要用語として使われています。新しく追加されるものや、従来の意味から変化してきた用語などもあります。そのような変化に応じて再確認の意味も含めて読者の皆さんにお伝えします。

第2回 “テレビの取引についての用語”

「広告ビジネス用語」第2回は第1回の“視聴率調査”そのものに続いて、テレビの取引についての用語を含めてお伝えさせていただきます。


取引指標の前に、視聴率の種類について確認をしたいと思います。

現在、視聴率には以下の指標が存在します。

 

リアルタイム視聴率:地上波放送、BS放送、CS放送などのテレビ放送を、世帯内にある「自家用据置型」のテレビにより、放送と同時にリアルタイムで視聴している割合を示す指標(据置型のパソコンによるテレビ視聴も対象)

 

タイムシフト視聴率:タイムシフトでの視聴を示す指標。リアルタイム視聴の有無は考慮せず、放送から7日内(168時間内)でのタイムシフト視聴の有無のみで示した指標。

 

総合視聴率:リアルタイム視聴とタイムシフト視聴のいずれかでの視聴を示す指標。リアルタイムでも視聴し、タイムシフトでも視聴した場合は重複カウントせず集計。

 

ある番組の視聴率(イメージ)

テレビスポットCMの取引指標

スポットCMの取引指標については、関東地区が2018年4月に、関西・名古屋地区がそれぞれ2019年10月に、さらに2022年4月から山梨、福井、徳島、佐賀、宮崎の5地区を除いたエリアで下記の取引指標に変更されています。

*5地区に関しては2023年度に開始予定。

 

世帯視聴率→P+C7

P+C7:リアルタイムの番組平均視聴率(P)+7日内のCM枠平均タイムシフト視聴率(C7)

算出基準は個人全体です。

また、今までは放送地区ごとに視聴率が算出されていましたが、各地区の調査設計と提供指標が統一されたことで、各地区の視聴データを束ねて「全国」を表現できるようになりました。そのデータのことを「全国視聴率」と呼んでいます。

*「全国」とは日本全国32地区放送エリアを示します。

 

全国の主な指標は以下の通りです。

 

①   全国32地区視聴率・到達率(世帯/個人)

全国32地区を束ねるため、エリア規模や各個人が該当する特性に基づきウエイト値による重み付けを行って集計。

 

②   平均推計視聴数

番組や時間区分を通じて、平均して視聴している世帯・個人を推定世帯数(人数)でという表現でその規模感を示したもの。

 

③   平均推計到達数

番組や時間区分について、視聴判定条件を満たした世帯・個人の規模感を推定世帯数(人数)という表現で示したもの。

視聴判定条件によりスコアが変わる。(視聴判定条件の最小単位は「1分」)

例えば、視聴判定条件を「1分以上」とすると、その番組・時間区分を1分以上視聴した推定世帯数(人数)を確認することができる。

 

最後に、どのくらいの世帯、個人がテレビ放送をリアルタイムで視聴していたかを示す割合としてHUTやPUTで表現します。

HUT(Households Using Television):総世帯視聴率

PUT(Persons Using Television)  :総個人視聴率

 

以上2回に渡って視聴率を取り巻く用語の説明を行ってきました。もちろん限られたスペースの中でのお伝えとなりましたのですべてを詳細に伝えることができませんでした。詳細についてビデオリサーチ社様のiNEXのテレビ視聴率分析ヘルプページから視聴率ハンドブックを参考にしていただければと思います。

文:株式会社 I&S BBDO 高澤 正行

第2回 “テレビの取引についての用語”

「広告ビジネス用語」第2回は第1回の“視聴率調査”そのものに続いて、テレビの取引についての用語を含めてお伝えさせていただきます。


取引指標の前に、視聴率の種類について確認をしたいと思います。

現在、視聴率には以下の指標が存在します。

 

リアルタイム視聴率:地上波放送、BS放送、CS放送などのテレビ放送を、世帯内にある「自家用据置型」のテレビにより、放送と同時にリアルタイムで視聴している割合を示す指標(据置型のパソコンによるテレビ視聴も対象)

 

タイムシフト視聴率:タイムシフトでの視聴を示す指標。リアルタイム視聴の有無は考慮せず、放送から7日内(168時間内)でのタイムシフト視聴の有無のみで示した指標。

 

総合視聴率:リアルタイム視聴とタイムシフト視聴のいずれかでの視聴を示す指標。リアルタイムでも視聴し、タイムシフトでも視聴した場合は重複カウントせず集計。

 

ある番組の視聴率(イメージ)

テレビスポットCMの取引指標

スポットCMの取引指標については、関東地区が2018年4月に、関西・名古屋地区がそれぞれ2019年10月に、さらに2022年4月から山梨、福井、徳島、佐賀、宮崎の5地区を除いたエリアで下記の取引指標に変更されています。

*5地区に関しては2023年度に開始予定。

 

世帯視聴率→P+C7

P+C7:リアルタイムの番組平均視聴率(P)+7日内のCM枠平均タイムシフト視聴率(C7)

算出基準は個人全体です。

また、今までは放送地区ごとに視聴率が算出されていましたが、各地区の調査設計と提供指標が統一されたことで、各地区の視聴データを束ねて「全国」を表現できるようになりました。そのデータのことを「全国視聴率」と呼んでいます。

*「全国」とは日本全国32地区放送エリアを示します。

 

全国の主な指標は以下の通りです。

 

①   全国32地区視聴率・到達率(世帯/個人)

全国32地区を束ねるため、エリア規模や各個人が該当する特性に基づきウエイト値による重み付けを行って集計。

 

②   平均推計視聴数

番組や時間区分を通じて、平均して視聴している世帯・個人を推定世帯数(人数)でという表現でその規模感を示したもの。

 

③   平均推計到達数

番組や時間区分について、視聴判定条件を満たした世帯・個人の規模感を推定世帯数(人数)という表現で示したもの。

視聴判定条件によりスコアが変わる。(視聴判定条件の最小単位は「1分」)

例えば、視聴判定条件を「1分以上」とすると、その番組・時間区分を1分以上視聴した推定世帯数(人数)を確認することができる。

 

最後に、どのくらいの世帯、個人がテレビ放送をリアルタイムで視聴していたかを示す割合としてHUTやPUTで表現します。

HUT(Households Using Television):総世帯視聴率

PUT(Persons Using Television)  :総個人視聴率

 

以上2回に渡って視聴率を取り巻く用語の説明を行ってきました。もちろん限られたスペースの中でのお伝えとなりましたのですべてを詳細に伝えることができませんでした。詳細についてビデオリサーチ社様のiNEXのテレビ視聴率分析ヘルプページから視聴率ハンドブックを参考にしていただければと思います。

文:株式会社 I&S BBDO 高澤 正行