第１回　メディア“視聴率調査”

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今回は我々のビジネスでは外せない、“視聴率”についてフォーカスし、２回にわたって取り上げます。第１回は“視聴率調査”そのものについて確認のためにお伝えいたします。第２回はテレビの取引についての用語を含めてお届けします。

視聴率は、バイイングの指標とも連動していることはご存じだと思いますが、視聴率を算出する視聴率調査は2020年3月30日大幅にリニューアルされました。

リニューアルに至った背景は、皆さんご存じの通り、視聴者のライフスタイルの多様化やテレビ視聴デバイスの普及による多様な視聴形態の変化に伴って、ビデオリサーチ社が整備していただいたことによるものです。

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大きな変更ポイントは

1：テレビ視聴率を測定している全地区において調査設計を統一

• 関東、関西、名古屋、北部九州の4地区で実施していた機械式個人視聴率調査（PM調査）を他の23地区でも提供
• 11地区で提供されていた毎日のデータ提供を他の16地区でも提供（世帯視聴率、個人視聴率ともに2020年3月30日から毎日データ提供を開始）
• 関東、関西、名古屋の3地区で提供されていたタイムシフト視聴率を他の24地区でも提供

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2：関東、関西、札幌の調査世帯数を拡大

• 関東：900世帯→2,700世帯、関西：600世帯→1,200世帯、札幌：200世帯→400世帯
  （北部九州：200世帯→400世帯　※2019年4月から）

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3：「全国」という単位で視聴状況を表現するデータの具現化

• 調査対象世帯数は異なるものの、視聴率調査の設計が統一されることで、「全国」という単位で視聴状況を表現するデータを具現化し、テレビ視聴率（全国32地区）/推計視聴人数（全国32地区）の提供が開始された。

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4：テレビ視聴率（全国32地区）からBS放送局別視聴率の提供が開始

※なお、2021年10月4日から、宮崎、山梨、福井、佐賀、徳島の5地区でもPM調査を開始し、2023年4月現在、全放送エリアの32地区で統一された調査仕様となっている。

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※PMとはピープルメータ(PeopleMeter)の略で、機械で個人視聴率データを測定する仕組みのことです。

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今回は、視聴率調査そのものの変化について整理をしました。

次回は、上記の視聴率調査から導きださせる「視聴率」やスポットCMの取引指標などについてまとめることとします。

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